「第8回 GfK Japan Certified」実施について

GfK ジャパンは「GfK Japan Certified」を例年に続き実施いたします。「GfK Japan Certified」は各主要カテゴリ別に1年間の販売数量シェアの最も高かったメーカーを発表するものです。
ジーエフケーマーケティングサービスジャパン株式会社では、日本国内の家電量販店市場における、家電・パソコン関連58カテゴリーの2011年結果を以下にまとめました。

GfK Japan Certified 2011概要　（家電製品）

期間
2011年1月期～2011年12月期　（年間合計値）

基準
メーカー別数量シェア
（2011年1月～12月合計の販売実績より該当メーカーを決定）

調査方法
全国有力家電量販店の販売実績（データベース名称：ACSISS-E）より算出

総括

継続57カテゴリー中、前年を上回る9カテゴリーにおいて首位が入れ替わった。また、首位の変動がなかった48カテゴリーにおいても、約6割となる28カテゴリーで首位と2位間のシェア縮小がみられた。
上位3社の合計シェアが前年から増加したカテゴリーは半数未満の25カテゴリーと、前年から減少した(2010年56カテゴリー中30カテゴリー）。前年に続き中下位メーカーの健闘が目立つ結果となった。

AV家電

2011年のAV家電はエコポイント制度、東日本大震災、アナログ停波等の影響を受け、需要の変動が大きかった。薄型TVはエコポイント制度終了に伴い、3月に駆け込み需要が想定されていたが、震災により東日本を中心に販売は一時的に落ち込んだ。4月以降、需要は回復し、アナログ停波を目前に控えた7月は数量前年比124%増を記録した。通年では2010年が数量前年比95%増と大幅に伸長した反動から、同21%減となった。また、アナログ停波に伴いBlu-ray Discレコーダーや地デジチューナーへの需要も大きく拡大した。

オーディオ製品の動向をみると、スマートフォンやタブレット端末などオーディオデバイスの多様化に伴い、携帯音楽プレーヤーやステレオセットは前年から数量ベースで10%以上の縮小となった。一方、ステレオヘッドホンは数量前年比0.7%増、金額前年比3.7%増と前年に続きプラス成長を維持した。

AV関連機器12カテゴリーのうち3カテゴリーにおいて首位の入れ替わりが見られた。BDレコーダーではパナソニックが2年ぶり、携帯音楽プレーヤーとパッケージスピーカーではソニーがCertified開始後初めて首位を獲得した。また、BDレコーダーの東芝、パッケージスピーカーシステムのヤマハ、エレコムも初めてトップ3に入った。

イメージング・通信機器

デジタルカメラ全体では、数量前年比8.7%減となった。レンズ一体型カメラ（コンパクトカメラ）は東日本大震災や震災後の旅行者数減少などの影響を受け、同10.5%減となった。1万円未満の構成比が前年の11％から21％へと増加し平均価格が下落する一方、10万円を超える高級コンパクトカメラなども注目を集めた。レンズ交換式カメラは前年同様ミラーレス一眼が牽引し、数量ベースではプラス成長となった。メーカー参入やラインアップ拡充により、レンズ交換式カメラに占めるミラーレス一眼の数量構成比は40％に達した。

携帯電話は、数量前年比11%増と2年連続プラス成長となった。スマートフォンが市場を牽引、携帯電話に占める数量構成比は通年で半数を超えた。海外人気端末の発売だけでなく、国内メーカーからも様々な端末が発売され、機能・デザイン共に選択肢が広がったことがユーザーの裾野拡大につながったと見られる。

データ通信カード・端末は、数量前年比19%増となった。中でもモバイルルータが同57%増と好調に推移した。タブレット端末やゲーム機など、外出先や移動中に通信を利用する機器の増加に伴い需要が拡大したと見られる。また、通信速度の向上と利用料金の値下がりも販売を後押しした一因と考えられる。

イメージング3カテゴリーのうち、2カテゴリーにおいて首位が入れ替わった。また、通信機器2カテゴリーにおいては上位2社間のシェアの縮小が見られた。

パソコン・パソコン周辺機器

パソコンは、数量前年比7%増と2007年以降5年連続のプラス成長となった。iPad等のタブレット端末との競合が懸念されたノートPCは、2010年同様、画面サイズ15インチ以上のスタンダートノートPCが好調に推移し、5年連続プラス成長となった。2010年に5年ぶりにプラス成長に転じたデスクトップPCは、2011年もTVチューナー搭載ディスプレイ一体型の販売が好調で、プラス成長を維持した。

周辺機器は、TV、スマートフォン、タブレット端末等への利用が広がり、多くのカテゴリーが数量ベースでプラス成長となった。特にネットワークは無線LAN需要の高まりを受け、数量前年比14%増と前年に続き2桁成長した。外付けハードディスクもTVの録画需要やスマートフォンやタブレット端末等のモバイル機器のデータ保存用として、プラス成長を維持した。　スキャナーも個人で書籍を電子データ化する「自炊」ブームを背景に同17%増となった。プラス成長のカテゴリーが多い一方、平均単価の下落に伴い、金額ベースの成長が低いカテゴリーが目立った。

パソコン・パソコン周辺機器18カテゴリーのうち、首位が入れ替わったのは、ノートPC、プリンターの2カテゴリーのみで、他は2010年首位メーカーが2011年も首位の座を堅持した。上位3社で50%以上のシェアを占めたカテゴリーは16カテゴリーで、前年から変化はなかった。

生活家電

生活家電は、冷蔵庫、エアコンがエコポイント制度や猛暑により前年に需要が集中した反動からマイナス成長となったものの、洗濯機、オーブン電子レンジ、クリーナーをはじめ、多くのカテゴリーでプラス成長となった。
震災後の節電意識から、省エネ性の高い最新モデルへの買い替えや、節電関連製品の販売が増加した。
特に、扇風機（サーキュレータ含む）は夏前から需要が急増し、数量前年比46.0%増となった。また、暖房家電も例年より早期に販売が立ち上がった。石油ストーブは電池のみで運転が可能なことから防災対策としても購入が増加し、同107.7%増となった。

調理家電は、震災以降の「巣ごもり」や内食志向に後押しされ、オーブン電子レンジを中心に好調に推移した。理美容家電は「お風呂剃り」や「うるおい」訴求が牽引し、緩やかに拡大した。また、外出先等での利用を訴求した「モバイル理美容家電」が相次いで発売され、市場を急速に拡大した。清潔・健康志向から空質への関心も依然高く、空気清浄機・除湿機は前年を上回る販売となった。
生活家電全般では、「使い勝手の向上」を訴求した製品が好調に推移した。

生活家電22カテゴリー中、首位の入れ替わりは2カテゴリーのみであったが、コーヒーメーカーにおけるネスレ日本や、電動歯ブラシにおけるフィリップスなど、海外メーカーの伸長も目立った。生活家電では海外メーカーによる新機軸の訴求が市場活性化につながっている例がいくつか見られ、今後の展開が注目される。